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ホーム > インターネットトレード > サービス案内 > お取扱商品・お取引時間

お取扱商品・お取引時間

インターネットでお取引をすることのできる商品について、お知らせいたします。

商品名

受付時間

当日注文

締切時間

株式

東京証券取引所(東証1部・東証2部・マザーズ)

6時〜翌2時

15時

大阪証券取引所(大証1部・大証2部・JASDAQ)

6時〜翌2時

15時10分

名古屋証券取引所(名証1部・名証2部・セントレックス)

6時〜翌2時

15時30分

福岡証券取引所(単独上場銘柄・ Qボード)

札幌証券取引所(単独上場銘柄・アンビシャス)

新規公開株式(ブックビルディング)

6時〜翌2時

(注1)

※緊急メンテナンスを行うことがございます。予めご了承ください。

※新規注文は15:35からお受けいたします。

※FAXやEメールによるご注文はお受付いたしません。

※ご注文時間が締切時間間際の場合、ご注文が間に合わないことや、お受けできないことがございます。予めご了承ください。

※サービス内容は変更・中止することがございます。ご注文の不出来の確定、翌日基準値の更新、出合注文の繰越処理の時間は、状況により前後する場合がございます。あらかじめご了承ください。

注1)

ヒントネット倶楽部の取扱銘柄は当社取扱銘柄の一部となります。取扱銘柄やお申込期間等につきましてはホームページ上にてご案内させていただきます。

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手数料について

株式取引以外のお取引手数料・入出金に関しては、サービスのご案内をご覧ください。

上場有価証券などのお取引にあたってのリスクについて

  • 上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等(以下「裏付け資産」(※1)といいます。)の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
  • 上場有価証券等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
  • 上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される(できる)旨の条件または権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。
  • また、新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。

※1 裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。

新規公開株式のご投資にかかる手数料およびリスクについて

【手数料など諸費用について】

  • 新規公開株式を購入する場合は、購入対価のみをお支払いただきます。

【金融商品市場における相場その他の指標にかかる変動などにより損失が生じるおそれがあります】

  • 新規公開株式のお取引にあたっては、株式相場等の変動に伴い、上場後の新規公開株式の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
  • 新規公開株式のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される(できる)旨の条件または権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動に伴い、上場後の新規公開株式の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。

【有価証券の発行者等の業務または財産の状況の変化などによって損失が生じるおそれがあります】

  • 新規公開株式の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合、上場後の新規公開株式の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
  • 新規公開株式のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される(できる)旨の条件または権利が付されている場合において、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場後の新規公開株式の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。

【新規公開株式のお取引は、クーリング・オフの対象にはなりません】

  • 新規公開株式のお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定の適用はありません。
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